経済の最近のブログ記事

ニンテンドーDSでおなじみの人気ソフト「ラブプラス」ですが、今度Apple社から発売されるiPADでも遊べるそうです。しかも価格はDSソフトの定価である5800円を大きく下回る1000円以下です。ユーザーとしては喜ばしいことですね。しかし、購入方法がオンラインからとなれば必然的に店頭には並ばなくなるので、商店街のおもちゃ屋さんはもちろん、大型スーパーのソフト販売コーナーも縮小あるいは消滅となるわけです。今後はさらにオンライン販売が広がるので、バイクや車や大型家電製品も扱われるこでしょう。そして、失業者の増加や賃金の低下へと繋がります。

一方、技術大国として世界に名を馳せた日本ですが製造業の技術の流出が止まりません。以前から指摘されているとおり、生産施設の隣国への移設や技術者の流出です。技術者の場合、日本の企業を定年退職してから中国や韓国企業で再就職し、日本で働いてい時の数倍以上の収入を得ている方もいるそうです。これでは技術の流出は防ぎようがありません。技術者も、老後の為に外国でお金を貯めて帰国してみたら自分の国は無かった!ではどうしようもないのですが・・・。短期的欲望で視野が狭くなり長期的視野で考えられなくなってしまいましたね。日本の製造業は将来、何で食べていけばいいのでしょうか。

海の向こう側から「流通」を奪われ、隣国からは「技術」を奪われるのですから、日本で暮らす人々の生活はさらに貧しくなるのです。

深聞ブログを発行しました。画像をクリックすると元の記事へ移動します。

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倉橋 拝

 貸借対照表上、誰かの収益は誰かの損益となり、総和はゼロとなります。ですから国の赤字分は、企業/株主、個人の黒字分として存在することも意味します。(陸戦隊参照)

銀行は個人から預かった資金を(分かり易くするために黒字の企業等の表現は省略)倒産リスクのある企業に貸し出すより国が発行する国債を引き受けることで、倒産リスクとは無縁な投資先としての国を選択し、少ないリスクで大きなリターンを得る方を優先しました。このため民間企業にはお金が回らず、研究開発費や設備投資など予算が不足し新しい技術や商品の開発ができず利益を得ることが難しくなりました。
 
そして、多くの企業は倒産し失業者も増加しました。もし、多くの資金が企業に入り企業活動を促進していれば、例え倒産という憂うべき状況になっても研究結果や設備、工場といった資本は残り、新しい企業がそれらを引き継いだりすることで雇用は守られる場合もあります。
 
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本来、銀行は与信管理を行い民間企業に融資することで資本主義経済を活性化しなければならないのですが、それよりも国に貸し出すことが手間もかからず楽に利益を得られる方を選択したと言ってもいいでしょう。一方、国債を発行した国は得た資金を子供手当や高速道路の無料化といった有権者が喜びそうな提案に充てることで政権を維持しようとしていますが、個人にお金をばらまいても商品やサービスなどに消費されるだけで、イノベーションとはほど遠いものになります。(画像:Wikipedia)
 
国借金はおよそ1000兆円に膨れ上がっていますが、これが民間企業に投資されていれば日本だけでなく人類にも大きなリターンが得られていたかもしれません。
 
そもそも、国債の発行は原則として禁止されています。
 
ー引用開始ー
 
 財政法第4条は「国の歳出は、公債又は借入金以外の歳入を以て、その財源としなければならない。」と規定しており、国債発行を原則として禁止しています。財政法第4条の但し書きは「公共事業費、出資金及び貸付金の財源については、国会の議決を経た金額の範囲内で、公債を発行し又は借入金をなすことができる」と規定しており、例外的に建設国債の発行を認めている。国債は将来の世代の負担となるが、公共事業により建設される社会資本は将来の国民も利用できるから、建設国債は正当化できる。一方、一時的に赤字を補填するために発行される赤字国債は、将来の世代に負担させることを正当化しがたい。しかし、1965年度の補正予算で赤字国債が戦後初めて発行された。1975年には、赤字国債の発行を認める1年限りの公債特例法が制定され、発行された。その後も特例法の制定により発行されている。
 
ー引用終わりー
 
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日本は過去の戦争で戦費調達の為に「戦時国債」を発行していました。これが発行されていた為、戦争を継続することができ長期化していったのです。そのうえ敗戦後は国債の価値は喪失し、経済に大きな影響を与え、そして社会も混乱しました。この反省から国債の発行は禁止されたのですが、1965年度から戦後初めて発行され、それが現在でも続いているのです。(画像:Wikipedia)
 
無形化世界では洗脳戦争や経済戦争などが挙げられますが、今回も経済戦争において国は戦時国債を発行し戦争を長引かせ、その結果多くの人が空襲で家を失い人命を落としています。日本は再び同じ過ちを繰り返しているのです。
 
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 ゴールド価格の上昇が連日続くのであまり目立つニュースでもなくなった気がします。NY金価格は最高値を更新し1オンスあたり1218.4ドルを記録しました。ドバイの信用不安が一時的に緩和されたことで投資家の資金がユーロに流れ、対してドルが下落したことを受けて代替先としてゴールドが上昇したようです。

このゴールドの上昇がいつまで続くのかは分かりませんが、世界中に溢れているペーパーマネーの逃避先の一つがゴールドです。今後も紙切れ通貨は信用失墜を繰り返しながらゴールドへと吸収されていくのですが、ゴールドのみに限定されている分けではありません。やがてはゴールドでも吸収できなくなったマネーは資源や穀物へ流れ込み、私達の生活物資の価格を押し上げ生活を破壊してしまう可能性があります。デフレで賃金は下がるのに生活に必要な物資は高騰してしまうスタグフレーションという現象が出て来るかもしれません。

ペーパマネーはタンスの中に置いてあるだけなら「紙切れ」であり、ゴールドも床下に隠しておくだけなら「ただの石」です。いくら貯蓄をしても生き残ったのが自分一人なら何の役にも立たちません。それなら価値のあるうちに社会資本を増強することに使うのも方法の一つでしょう。

あらゆる分野で次の時代の新しいカタチが見られるようになってきました。それらがどのようなものなのか、遠隔学習や教育を受けていれば触れることも多々あります。残念ながら学ぶことを忘れてしまった人には何も見ることはできないのです。今後起こりうる社会の混乱に巻き込まれないためにも12月30日の最後の船に乗ってください、それが貴方や貴方の家族を守ることに繋がれば幸いです。それでは、東京でお会いしましょう。

 ドバイ危機 世界に混乱広がる

アラブ首長国連邦(UAE)ドバイ首長国の政府系投資持ち株会社ドバイ・ワールドの債務返済延期要請を受け、世界の金融機関が新たに損失を抱える懸念が出てきた。震源地のドバイやペルシャ湾岸諸国でも混乱の拡大が懸念されている。 

◆「最悪でも管理可能」 

英紙フィナンシャル・タイムズ(電子版)によると、米金融大手シティグループと英バークレイズ、ドイツ銀行、クレディ・スイスは26日、債務繰り延べ要請を行ったドバイ・ワールド関連のリスク資産はわずかだと非公式に説明したという。 

出典:フジサンケイ ビジネスアイ

ドバイ危機はリーマンショック以上の経済的な悪影響が予想(確定でしょう)されていますが、情報操作されている為にその重要さが伝わっていないようです。多くの人が世界を覆う津波によって怯える日を過ごさなくてはなりません。

これにより資本主義経済は最期の叫びをあげるでしょう。借金返済が出来なくなった先進大国が戦争により借金を踏み倒そうとする話は的を得ています。その対立構図を見れば日本は他の2国と並んで被害を受けるのが確定されています。

様々なものが破壊されていきますが、次の時代の新しいカタチというのも既に視野に入ってきています。もちろんドバイショックに気づくことさえできないのであれば、未来も見ることはないでしょう。

 原子力関連は「満額」

政府の行政刷新会議の「事業仕分け」最終日の27日、仕分けの対象になった「電源立地地域対策交付金」(経済産業省、概算要求1149億円)のうちの原子力関連は満額認められた。使途についても「自由化して地方の裁量に任せる」と明記され、全国最多の14基の原発が立地する福井県に有利な結果になった。

 論点は二酸化炭素を多く排出する火力発電所への支出の是非に終始。原発関連はほぼ争点にならなかった。温室効果ガス削減目標を掲げ、原発を推進したい民主党の思惑も見え隠れした。 

出典:毎日JP


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上の図は2007年時点の中東の石油埋蔵量を表していますが、正確に記載されているのイランとイラクくらいで他はデタラメと言えましょう。つまり、既に石油の枯渇は始まっているのです。

ここで民主党は二酸化炭素の排出量の削減を掲げているので、石油に代わるクリーンなエネルギーとして原発による発電の推進に力を入れています。これを裏付けしたのが上記ニュースです。

原子力発電の役割が今後世界で必要なものと認識され、需要が高まれば燃料であるウランはさらに高騰していくでしょう。これにより、ウラン利権(=ダイヤ利権)ロスチャイルド(ロンドン)は大きな利益を得ることになります。

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利益を得る得ないの問題よりも重要なのが、民主党は海外勢力との密約(ロンドン密約)により日本で黒歴史を実行するのです。

 「こんな給料じゃ結婚できない!」

静岡県が2009年春に、県内在住の20歳から49歳までの男女3000人を対象に実施した「少子化に関する県民意識調査結果」によると、現在独身の人で「結婚したい」または「どちらかというと結婚したい」という人は78.9%で、8割近くに上った。 現在独身の人に、結婚することによる良い点を聞いたところ、「自分の子どもや家庭を持てる」が55.2%、「精神的な安らぎの場が得られる」が48.8%だった。また、独身でいることの良い点は、「行動や生き方が自由」という回答が84.4%と多かった。 理想とする人生のタイプは「結婚し、子どもをもち、仕事も一生続ける」が50.0%と最も多く、男性では77.0%に上ったが、女性では24.9%にとどまった。

出典:会社ウオッチ

静岡県が行った調査にあるように、結婚したい、どちらかと言えば結婚したい、という人はおよそ8割近くいました。

 まだ結婚したくないその理由は?

独身男性に聞いた「まだ結婚したくないその理由は?」

1位:金銭的に自信がない

2位:何となくその気にならない

3位:自分や相手が精神的、年齢的に未熟

4位:打ち込みたいことがある

5位:仕事が波に乗り大切な時期だから

結婚願望がない、まだ結婚したくない男性の多くが金銭的な理由を挙げています。

その他の意見

「仕事が安定していない・上手くいっていない」

「既婚者を見ていて結婚生活に希望がもてない」

「もともと結婚願望がない」

「相手の親と上手くやっていけそうにない」

「まだ遊びたい・・。」

結婚に伴う責任は大きいものという意識が強く、それだけのものを背負える自信がついて初めて結婚を考えるという男性像がうかがえます。

出典:結婚できない理由

結婚したいにもかかわらず、結婚しないできない主な理由は「仕事が無い」といった経済的なものでした。実際、日本の若年層の失業率は政府発表においても10%を超えており、実質はこの数字を上回るものでしょう。


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追い打ちをかけるように麻生元首相は8月に行われた学生イベントで「金ないのに結婚するな」と発言し多くの批判を浴びました。

 首相「金ないのに結婚するな」

麻生太郎首相は23日夜、都内で行われた学生主催のイベントで、若年層の結婚について「金がないのに結婚はしない方がいい。稼ぎが全然なくて(結婚相手として)尊敬の対象になるかというと、なかなか難しい感じがする」と述べた。

 「結婚資金が確保できない若者が多く、結婚の遅れが少子化につながっているのではないか」との学生の指摘に対する回答。一定の生活力が必要との趣旨とみられるが、不況の影響で就職先がなかったりワーキングプア状態にある若者たちに対する配慮を欠いた発言との批判も呼びそうだ。

 首相は「自分は金がないわけではなかったが、結婚は遅かった。あるからする、ないからしないというものでもない。人それぞれだと思うから、うかつには言えないところだと思う」とも述べた。

出典:2009/08/23 23:17   【共同通信】

私は結婚するまではフリーターとして生活していました。結婚する前の月収はおよそ10万円程度でした。家賃も2万円に届かないほどで、四畳半一間の風呂無し、トイレ共同の○○荘に住んでいました。

夏になると室温が上がるのでクーラーを取り付けたかったのですが、窓が小さく冷房機器の設置は不可能でした。頼みの扇風機も電源を入れたとたん、熱風器(ドライヤー)という凶器に変わってしまうほどです。( ̄▽ ̄;)

冬は電気カーペットで暖をとっていましたが、同時に電子レンジを使用するとブレーカーが落ちてしまい隣接する4件の部屋が暗闇となってしまうのです。おちおち電気も使っていられません。

このような生活を2年送りました。

ある日、銀行にお金を引き出しにいったところ残高が3万円になっていました。「銀行の手違いかな」と思い行員に話して調べてもらったところ、「数日前に確かに引き出している」と言われました。つまり泥棒に入られたのです。確かに部屋の鍵はロッカーと同じ程度の作りでしたので、針金を使って開けられたのかもしれません。被害金額は60万円でした。大阪という都会で独り暮らしする私にとっては大きすぎる額です。

同じ頃、大手企業の請負会社で働く人も健康診断を受けることになったので、私も受診したのですが結果は散々でした。尿検査で「血尿」「尿タンパク」「ウロビリ」の3項目でスリープラスを示したのです。詳細は分からなかったのですが、健康を失っていることは理解できました。

「お金」も「健康」も失ってしまい、今後同じ生活を繰り返していくことに絶望を感じた私は、結婚することを決意します。恥ずかしながら生活能力に乏しかったので、生活が安定するまで妻の実家でお世話になりました。引っ越しの荷物を入れてから義父と初対面した有様です。今となっては信じられない出来事だったなぁ、と思っています。ですから、受け入れてくれた妻の両親には今でも感謝しています。

要は、結婚はお金がなくてもできる、ということです。

 心のサプリ:ゼロから這い上がる人

そんな

親父の口癖。

『俺は、すべての財産や家や希望を失っても、

  手のひらに10円あれば、すべてを取り戻せられるぞ。』

 10円は電話代。

 お客さんに電話さえかけられればいい。

 電話をすべてのきっかけにできる。

【ゼロになっても、いつでも戻れる人は強い。】

僕が

親父から教わった

六畳一間レベルの部屋で聞いた

一番心に響いた言葉。

『本当の実力者とは、今、お金を持っているお金持ちじゃなく、

       明日、ゼロになってもそれ以上に復活出来る人』

出典:ロスト ワールド

ロストワールドの文章には心動かされました。是非、リンク先から読んでみてください。

現在の社会では「お金がない」ことで様々な問題が浮上しています。企業倒産、失業、環境問題、社会工学による詐欺・・・など数を挙げればきりがありません。確かに、お金があれば解決できる問題もありますが、多くの場合「解決」ではなく「先送り」というのが正しいでしょう。これらのツケは必ず清算しなければならない日がきます。

大切なことは、お金の本質とその有効な使い方を知ることです。何も学ばなければ、お金は「ただの紙切れ」であり「自由を束縛する」ものでしかありません。「お金がないと何もできない」というのは数多くある人生の一つでしかありません。お金が無いと結婚すらできない、という「まやかし」に捕われてしまった人は同時に自ら自由を失ってしまっているのです。さらに、その事実に気づいていないのも非常に残念です。

「お金がない」ことを理由に行動せず、「お金がない」ことで未来さえも見失ってしまっている人々が生活する社会とはどんなものでしょう。また、現在流通している「お金」そのものが消えてしまったら人々はどうのように変貌するのでしょうか。「お金」がなくて結婚できないと考えるのであれば、「お金」が消えたら未来さえ消えてしまう、と考える人々が出てくるはずです。やがて自暴自棄になった人々で街は溢れかえるでしょう。これこそ無秩序化した社会の到来です。

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秋月編集部で発刊された「教育における革命」は、その制作においてお金を使っていないと聴いています(もちろんゼロではない)。「お金がなくても・・・できる」ことの証明を実践しているのです。

さて、社会崩壊が目前に迫ってきています。何をすべきか、どう行動すべきかをもう一度考えてみましょう。12月30日の東京のコミックマーケット最後の船です。後悔の無い人生を送ってください。


 金上昇 NYは一時1098.5ドル

金価格が上昇している。ニューヨーク商品取引所(COMEX)で取引の中心である12月ものは、2009年11月4日に一時1098.5ドルまで上昇し、最高値を更新した。通常取引で金先物相場は3日連続で伸び、前日比2.4ドル高の1トロイオンス1087.3ドルで終えた。

   米連邦公開市場委員会(FOMC)がゼロ金利政策の据え置きを決定したことで、対ユーロでドルの売り圧力が強まった。これを受けて、ドルの代替資産とされる金に「買い」が相次いだ。またドル安に加えて、国際通貨基金(IMF)が発展途上国の支援資金の確保ため、保有する金の一部をインド準備銀行に売却することを発表。それにより、各国の中央銀行が金資産を増やすとの思惑が広がった。

出典:J-CASTニュース

2、3日前に金価格が上昇し1トロイオンスあたり1100ドを越えたニュースがありました。下のチャートは最近のものですが、ゴールド価格の底堅さをイメージできそうです。

 

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 各国通貨に対して値上がる金相場


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出典:アメリカ経済ニュースBlog

各国は何とかこの不況から逃れようと、通貨供給量を増加させ市中にお金を回そうとしています。しかし、それが紙幣そのものの価値を低下させ、やがて紙くずに近いものとなってしまうのです。

上のチャートは各国通貨に対するゴールド価格の推移を示したものですが、まるで経済破綻の順番を暗示しているような並びに見えてきます。

これだけ多くの通貨を供給しているにもかかわらず、不況を脱することも無く、さらに悪化している状況が続いているのですから、失敗に気づいてもいいのですが、最後の行き着くところまで行かないと止められないのでしょう。これだけの時間と予算を「新生」の為に使えたら、多くの人は救われたかもしれないと思うと非常に残念です。

 

 昭和10年頃の日本カラー映像

 フランシス・ラインの手記より

人々は狭い路地にひしめき合って暮らしている。もし東京が空襲されることがあれば、ひとたまりも無いだろう。風の強い日に大量の爆弾が投下されれば火は瞬く間に広がり600万人の命はあっという間に奪われることになる。世界中の首都で、東京ほど空襲に対して脆弱なところはあるまい。

出典:昭和10年頃の日本カラー映像

昭和10年、当時のヨーロッパは戦火に見舞われ、日本も中国と戦争を始めていました。映像を観て頂いたら分かりますが、日本の人々はそれなりに豊かに幸福そうに生活しています。この時に10年後の本土空襲を予測していた人々がいたのでしょうか。残念ながら多くの人は、日本が戦争に負けるはずがなく、ましてや自分が被災するとは考えていなかったでしょう。

 【日本敗戦】昭和16年「総力研究所予測」の衝撃

太平洋戦争前に日本政府は総力研究所をつくり日米戦シミュレーションを行ったようですが、驚くことに真珠湾攻撃や原爆投下を除いては、ほぼ史実通りの予測結果となったようでソ連の参戦まで的中させています。

政府や軍部からの具体的なデータから、長期戦になると物資に劣る日本に勝機なしというのは前もって分かっていたのであり、戦争推進派にこのような意見が潰されていたのは残念なことです。戦後に敗因を分析して「ああだこうだ」いうのは簡単ですが、開戦前から正確な予想ができていた凄い研究所の存在がありながら原爆投下やソ連参戦まで日本がボロボロになっていたのは運命だったのでしょうか?当時の日本人も「アメリカと戦ったら負ける」と薄々感じていたかもしれません。(続きはリンク先)

出典:文明コンサルタント

太平洋戦争前の昭和16年、総力研究所がアメリカとの戦争に至った場合のシュミレーションを報告しています。緒戦は有利な展開になっても、物資において劣勢な日本に勝機はないと、ほぼ正確な予測をしていました。しかし、この機関は昭和17年に解散させられています。重要な情報も権力者の都合で消去あるいは歪曲され、庶民の元には届くことはありません。そして、多くの人々はその犠牲になるのです。

現在はネット社会の普及に伴い、多くの情報が手に入るようになりました。戦中の頃とは異なり情報は得られ易くなりましたが、質の高いものは多くありません。ましてや、人類の未来に関する向光性を示せるものに絞るとゼロに近いでしょう。しかし、御蔵や秋月ではそのようなことはありません。是非、「秋月便り」を購読されたら御蔵(グーグルチャット)に参加してください。

参考:希望的観測と集団思考

 

e29efeecc42092c43b45afb57e3cf9de.png秋月便りで経済金融コラムを書かれている橋前氏がラジオ放送をはじめました。コラム自体も分かり易いと評判の橋前氏ですから、音声による伝達にしても多くの視聴者が望めそうです。さらに、時事情報ということで、文字による伝達よりも音声の方が速力も早いので適していると言えるでしょう。

金融経済ラジオ

リンク先を開いて、「第○回ラジオを聴く」をクリックすれば始まります。

 インターネットラジオの時代

世界中と日本の間に、急速に情報格差が進んでいるのではないでしょうか?

そういうときは、独自の情報を入手することが必要です。

善意により、そういった情報もインターネットラジオから入手しよう。

文字にすると検閲にひっかかっても、音声データなら、書けないことも言えることもあるでしょう。

出典:新世代どっとネット(Neo-Generation.NET)

新世代どっとネットの管理人さんが指摘されているように、情報格差は広がっているのでしょう。多くの情報は価値のないものが多く、それらしか知らない、触れることがない、というのは不幸なことです。多くの場合、一般の方が情報の氾濫する社会において、良質のものを探し出すのは苦労を伴います。これを機会に秋月便りを購読し、さらに良質の情報を得て混迷する世界の荒波に巻き込まれないようにしてみてはいかがでしょう。