終戦直前の日本を襲った悲劇として原子爆弾の投下が挙げられます。その新型爆弾の投下候補地の一つに新潟もありましたが、原子爆弾の投下を免れたのは原爆疎開によってでした。原子爆弾が投下される数日前に情報を把握していた関係者が市民を疎開させたのです。これにより原爆による被害の状況を（実験データ）を得ようとしたアメリカ側は目標値を他へ変更したのでした。

情報を知りながら国は新潟市民の疎開に積極的ではありませんでした。同様に終戦間近の満州においても、ソ連軍進攻の情報を得ていた者は我先にと逃走し、残された多くの人が殺戮やシベリア抑留という悲惨な現実を背負いました。

チリで地震が発生しました。この記事が掲載される頃には地震による津波が日本にも到達しているかと思います（ちょっと早いかな）。１メートル程度の津波が予想されていますが、人を海中に引きずり込むのには十分な高さです。警戒を怠ってはなりません。１９６０年に起こった同地域の地震ではマグニチュードが９．５で、三陸地方を中心に１４０人の死者や行方不明の被害が発生しています。太平洋を挟んだ遠い国と考えて油断することが大きな災いとなるのです。

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空襲を免れていると考えていたら原爆投下でした。地震による被害がないと考えるのなら原発震災（もちろん地震によるものですが）による放射能汚染を考慮すべきでしょう。最近、深海に生息するリュウグウノツカイが度々海辺に打ち上げられていますが、海の底の環境が変化してきているのではないでしょうか。水質の変化なのか、地震の前兆なのか、さまざな憶測がありますが大切な事は、それらの現象から知るべきことがあるということです。様々な悲惨な状況をや人類の過去を知りながら、自分と無関係と思うのは希望的観測です。

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中国では「国防動員法」が成立しました。着々と有事の際に備えた手を打っているように思えます。人民の支持を得る為にアメとムチは使い分けられますが、最初に使われるのは「アメ」のほうです。日本政府は国民に支持され権力を得たいがための対応が多いです。しかし、恐怖を行使される（誰が誰にどのような）のも時間の問題でしょう。情報を知り、どう行動するのか。

３月14日に佐賀イベントが開催されます。Never Say Die!の管理人さんも参加されますので是非参加してください。

　六ヶ所村ラプソディー予告編 Rokkasho Rhapsody

　プルサーマルの問題点

プルサーマルの必要性について、中国電力は「ウラン・プルトニウム混合酸化物燃料使用計画書」で「原子力発電所の運転中に生成したプルトニウムをウラン・プルトニウム混合酸化物燃料（以下「MOX燃料」という。）としてリサイクルする。いわゆるプルサーマルは、ウラン資源の有効利用を図り、将来にわたるエネルギーの安定供給の観点から有用です。」としています。劣化ウランとはウラン燃料を作る過程でウランを濃縮するとでてくる廃棄物の燃えないウラン238のことですが、プルサーマルに使われるMOX燃料はこの劣化ウランとプルトニウムの混合物です。リサイクルといっても使われるのはプルトニウムのみで、使用済み核燃料のわずか１％にすぎません。MOX燃料の加工・輸送・貯蔵・使用済みMOX燃料の処理処分に要するエネルギー投入量を差し引くとマイナスになる」といわれています。

　１番の危険性は、プルトニウムが「吸い込むと１ｇで約50万人を肺ガンにできる」猛毒物質であることと、核兵器の材料であることです。プルサーマルが実施されると猛毒の核兵器材料が国中で大量消費・大量移送されることになります。十分な安全対策が可能でしょうか。

出典：プルサーマル

1円の重さは1gです。この1円と同じ重さのわずか1gで約50万人を肺がんにしてしまうプルトニウム。六ヶ所村ラプソディーにもあるように、多くの地元の人は他人事のようです。日本の原発のある地域に住んでいる人々約50万人の命は約1gであり、その価値も1円ということでしょうか。他人事として日々の労働に汗を流し、娯楽に身を委ねるのであれば、納得できない話でもありません。

50万人の人々が放射能を浴びてガン等病気になった場合、医療機関はそれを支えられるのでしょうか。医療従事者が不足している現状でどこまで受けいれられるのか、大きな疑問です。

民間保険会社もどこまでフォローしてくれるのでしょう。多くの人が保険を適用すれば、採算が合わなくなって保険会社も倒産してしまいます。「想定外の出来事」として契約を灰にしてしまうかもしれません。

テレビを消して、ゲームを中断し、何が自分や家族の身を守ることができるのか、もう一度考える時期にきているのです。

　小型燃料電池製販で協力

【京都】アクアフェアリー（京都市西京区、相沢幹雄社長、０７５・６０６・６１０７）は２２日、ジーエス・ユアサパワーサプライ（京都市南区、依田誠社長、０７５・３１２・１２１１）と小型燃料電池事業を共同で進めると発表した。アクアフェアリーが開発した小型燃料電池の製造と販売に共同で取り組む。製品ラインアップや生産体制など詳細を詰め、２０１０年夏の発売を目指す。

　アクアフェアリーは水素発生剤方式を用いた小型燃料電池を使い、携帯電話、デジタルカメラ、ノートパソコン向けなどの充電器を開発し、サンプル出荷している。ジーエス・ユアサパワーサプライは量産化技術や量産体制の確保、販売で協力する。

　携帯電話の用途では出力１・５ワットで、２時間で携帯電話を充電できる。サイズは縦１９ミリ×横１９ミリ×高さ５０ミリメートル、重さ２４グラムと小型軽量。充電器を約５０００円、水素を発生させる使い捨て燃料カートリッジを約１００円で販売する予定。

出典：asahi.com

民主党政権は温室効果ガスである二酸化炭素の排出量を1990年と比較して25％削減を目標としています。その為には原子力発電を増設、新設することを目標としています。確かにクリーンエネルギーと呼ばれ、多くの人は良いイメージを抱いているようですが、実態は未来への負の遺産としかなりえないものです。

他方では、上記ニュースにもありますように燃料電池の開発など進んできています。原油などの化石燃料があるうちに初期インフラシステムを構築できなければ目を覆うような惨状となるでしょう。

「企業が頑張っているから将来は何とかなるよ。」と考えるのは簡単ですが結果は貴方の考えているようにはいきません。教師がいても学ぶ生徒がいなければ教育は成り立ちません。企業が良いものを開発し、量産しても使う人がいなければガラクタであるのと同じことです。政治、経済、教育などあらゆる分野が総合力を活かすことで新しい未来は開かれるでしょう。その為に必要なのは分かりますか？

水素文明の動画がありました。これを参考に将来を考えてみましょう。

これは、2009年６月12日に流水成道に書かれたものを加筆・修正したものです。

映画「火天の城」を観にいったところ、映画「２０１２」の前宣伝がされていました。１１月にはいよいよ公開です。

　マヤの予言　2012年に地球は滅亡する

2012年に地球は滅亡する。とする予言があります。マヤ文明を築いたマヤ人が持つマヤの暦に使われた単位に「バクトゥン」があります。これは１バクトゥンを14万4000日としていて、それに従うと世界は西暦2012年12月21日の金曜日に滅びるとされています。

具体的にどのようにして地球は滅亡するのでしょう。第一に考えられているのが極移動です。これはポールシフト（pole shift）とも呼ばれていて、何らかの原因で惑星など天体の自転に伴う極が現在の位置から移動することです。実際に地球の地磁気は過去100万年あたり1.5回程度で反転していることが地質的に明らかになっています。ポールシフトが起こると大洪水が発生し地上の動植物が大量死します。そして世界は滅亡するのです。しかし、自然科学の世界では大規模なポールシフトが頻発していたという考えは認められておらず、オカルト的な妄言として扱われているのが現状です。

　太陽の大規模なフレアが発生する

太陽の活動周期は約11年です。太陽活動周期は太陽の表面に見られる黒点の数を観測することで分かります。黒点の数が増えるに従い活動は活性化し、反対に黒点の数が減少するにつれて太陽活動は弱まることが分かっています。

前回の太陽のサイクル（第23期太陽活動周期）は1996年から始まり2001年頃が極大期と呼ばれる太陽活動の最も盛んな時期でした。そして、次の極大期は2012年頃(2010〜2012）と言われています。

米国宇宙局（NASA）による報告書では、この時に太陽フレアが放出するエネルギーが地球の磁気シールドに「大きな穴」を開けるとしています。

「磁気シールドの穴」とは、NASAの磁気圏観測衛星『THEMIS』(Time History of Events and Macroscale Interactions during Substorms)の観測データから判明したもの。太陽からの磁場線の向きは、11年周期の太陽活動に合わせて変化するが、太陽からの磁場線が地球の磁場線と同じ方向を向く場合、太陽粒子の層が厚くなり、地球の磁気シールドを通過する粒子の量が20倍以上になるとされる。

太陽フレアの放出するエネルギーは、地球磁場を混乱させ強力な電流によって高圧変圧器の故障や電流網の停止する可能性が指摘されています。実際に1989年の極大期には、激しい磁気嵐がカナダのケベック州の電力システムを破壊しました。次の極大期には太陽に蓄積されたエネルギーが解放されるとされており、太陽嵐が発生する可能性が挙げられています。それの影響は計り知れないものがあるでしょう。

　原子力発電所への影響

超高圧変圧器は、電力需要が大きくなるほど不安定になります。変圧器が故障した場合、修理が難しく新しい変圧器に取り替えるのに時間を要すると指摘されています。1989年にカナダのケベック州で停電を起こした太陽嵐より10倍強力だったと見られる1921年と同じ程度の太陽嵐が、次の極大期に発生すると変圧器の故障が生じ大規模な停電が発生するでしょう。すると、原子力発電所も停電し炉心を冷却できずにメルトダウンを起こしてしまいます。

炉心溶解

稼動している原子力発電所では、基本的に炉心内における核反応が臨界に達し発熱しているが、これは設計上想定されている範囲であれば問題はない。しかし事故などによって冷却材を喪失し制御を誤るなどすると、炉内の核反応は暴走し、この反応に伴って発生する非常な高熱によって、炉内の温度が急激に上昇して燃料集合体を融かし破壊する。これが発生すると放射性物質が外部に漏れることが多い。世界中の重大な原発事故を見ると、例外なく炉心溶融が発生している。過去には故意に炉心溶融を起こして挙動を観測する原子炉暴走実験も行われていた。

出典：Wikipedia

平成21年４月時点における日本の原子力発電所の保有数は61基であり世界でもベスト3に入ります。狭い国土にこれだけの原子力発電所が存在しているのは脅威でしょう。万が一、太陽嵐の影響を受けてメルトダウンが起こり水蒸気爆発に発展した場合、何ら手を打つことができません。アメリカの原子力発電所の数は100基以上、日本以上に危険を背負っていることがわかります。隣国の中国も原子力発電所の増設計画を発表しました。

中国：原発１６８基を計画　十数年後に出力世界一

中国で計画が進む原子力発電所が１６８基に上ることが、民間シンクタンク「テピア総合研究所」（大阪市）の集計で分かった。運転中１１基、建設中１３基と合わせると計１９２基、出力２億３１０万キロワットとなる。出力は最多の米国の２倍、日本の４倍で、十数年後に世界一の原発国になりそうだ。中国の地方政府が電力確保のために国家計画を上回る原発誘致を展開しているためだが、人材不足などを克服し安全性をどう確保するのかが問われている。

出典：毎日新聞　2009年6月5日

連合が「原発新設」容認へ　民主シフト鮮明に

 

民主党最大の支持団体、日本労働組合総連合会（連合）が、原子力発電所の新設を容認する方針を固めたことが１５日分かった。１７日の中央執行委員会で了承される見通し。原子力政策では、民主党はマニフェスト（政権公約）で「着実に取り組む」と推進を明言。一方、連合傘下の自治労などが支持する社民党は「脱原発」が党是で、連合はこれまで原発への態度を明確にしていなかった。 　連合の新原子力政策で民主党シフトが明確化し、社民党との距離が広がった形だ。民主党の鳩山由紀夫代表は「２０２０年までに１９９０年比で２５％減」とする温室効果ガスの削減目標を掲げており、二酸化炭素を排出しない原発新設も環境対策を後押しする有効な手段だとされる。 　昨年夏の主要国首脳会議（北海道洞爺湖サミット）では、温室効果ガスの「２０５０年までの排出量半減」を目指すことで一致した。これを受け、連合も温室効果ガス削減に向けた対策やエネルギー政策のあり方を検討。自治労などの各産業別労組からメンバーを迎えて、「エネルギープロジェクトチーム（ＰＴ）」を昨年秋に発足させ、議論を続けてきた。 　その結果、温室効果ガスの削減が見込める原子力発電所について「新増設の着実な推進」を政策方針とすることを決めた。１７日の中執に報告書を提出する。 　連合ではこれまで、原子力利用について、反原発の姿勢をとる自治労などの旧総評系と、推進派の電力総連などの旧同盟系が対立。双方に配慮し運動方針が定まらず「現状の原発は維持する」と妥協してきた。 　民主、社民両党を支持する自治労はＰＴの報告書について「安全確保と住民の合意は譲れないという考えに立った上で、新設を推進する」としている。

出典：産経ニュース2009.9.16 01:34

世界は今、

原子力ルネサンスだ。 

韓国電力公社がインド原子力発電公社と原発事業に関する協定を締結したのは最近のニュース。欧州では旧ソ連のチェルノブイリ事故の後急速に拡大した反原発の運動も地球温暖化対策のスローガンの元では声も小さくなりつつある。 アメリカでは今後３０基以上の原発新設が計画されるなど、どこの国を見ても地球温暖化対策に原子力発電を推進する動きが多い。

地球温暖化の原因は大気中に含まれる二酸化炭素などの温室効果ガスの増加とされている。二酸化炭素などが大気中に増加すると熱の量が増えて気温が上がる。すると、地球環境に様々な影響を与える。緑地が減少し砂漠化が進み、南極の氷が溶け海面が上昇し陸地面積が減少することなどが指摘されている。

地球を取り巻く環境の悪化を防ぐには二酸化炭素を排出しないこととされ、原子力発電によるエネルギーの供給もその取り組みの一つだ。しかし、実態は地球温暖化対策ではなく単に原子力発電所を新設したいだけのことだ。新設で得られる利益は莫大である、さらに原発の危険性を考えるとその安全性を維持するために大きな予算を得ることもできる。すべてに利権の影が見え隠れするのだ。

佐賀県ではプルサーマル計画の凍結を民主県連に要請している。原発推進の民主が凍結する分けがない。また、茨城では原発推進に慎重な姿勢の村長が４選を果たした。しかし、この東海村長も民主の支持を得ての当選だ。結局、政権交代しても自民の資金源を引き継いだだけなので、国民の原発に対する安全性が変わったわけではないのだ。

二酸化炭素は出しているのは兄さんか・・・。　*:･ﾟ＼(￣∇￣*)